最終更新日：2026年5月21日

夜勤がつらい介護職員が増えている｜辞めずに働き方を変える選択肢

介護の現場では、夜勤の負担が離職の引き金になるケースが目立ちます。

介護労働安定センターの令和6年度介護労働実態調査によると、労働条件・仕事の負担についての悩みとして「人手が足りない」が49.1％、「身体的負担が大きい」が24.6％、「精神的にきつい」が22.5％となっており、「夜間や深夜時間帯に何か起きるのではないかと不安がある」と回答した労働者も12.9％にのぼっています。

特に施設介護では、早番・遅番・夜勤が混在する不規則なシフトが、生活リズムや心身の健康面に影響を与えやすい構造です。

施設によっては早番①・②、遅番①・②と勤務パターンがさらに細かく分かれることもあり、複数のシフトを行き来すること自体負担になるケースもあります。また、子育てや家族の介護と両立する世代では、夜勤対応が物理的に難しくなる場面も少なくありません。
こうした事情が積み重なり、「仕事は続けたいが、今の働き方は続けられない」という状態に陥りやすいのが現状です。

ここで重要なのは、「介護職そのものを辞める」だけが選択肢ではないという点です。夜勤を外し、日勤のみで働ける職場へ移ることで、これまで積み上げた経験を活かしながら長く働き続ける選択肢もあります。

問題は「夜勤なし求人」が本当に夜勤なしなのかを見極められるかどうかにあります。

参考元：令和6年度「介護労働実態調査」結果の概要（介護労働安定センター）

関連記事：介護職の夜勤は本当につらい？現場のリアル体験談と負担の少ない職場選び

夜勤なしの介護職はある｜「日勤」の中身と働ける施設形態

「日勤のみ」と聞くと、9時から17時の固定勤務を思い浮かべる方が多いかもしれません。

しかし介護現場の「日勤」は、施設の運営時間に合わせて複数の時間帯に分かれているのが実態です。ケアスタッフ（旧絆ケアスタッフ）のスタッフでは、同じ「日勤」であっても下記のように細かいパターンがある職場もあります。

このように細分化されているため、「夜勤なし＝デイサービスか訪問介護に限られる」というイメージは、必ずしも正確ではありません。

早朝や夕方の勤務に対応できる柔軟性があるほど、選べる施設形態は広がります。たとえば早番に対応できれば、入所系施設の朝の人手として歓迎されやすくなります。

逆に9時〜18時に限定すると、求人は事務職・相談員・ケアマネジャー・デイサービスなど一部の職種・施設に絞られていきます。自分がどの時間帯まで対応できるかを整理しておくことが、選択肢を広げる第一歩です。

夜勤なし求人にひそむ3つの落とし穴

夜勤なしの求人を選ぶ際、勤務時間だけで判断すると、入職後に想定外の負担に直面することがあります。介護現場で実際に起きやすい落とし穴を整理しました。

特に②は、求人票では見抜きにくい構造的なリスクです。「日勤中心」「夜勤応相談」といった表現は、施設側の人員状況によって運用が変わる余地を残しています。

同調査では、介護人材が不足していると感じる事業所が65.2％にのぼっており、夜勤者が確保できない施設では、日勤希望で入職したはずが徐々に夜勤を任されるという事態が起こり得ます。入職後に「実態が違った」と感じる温床になりやすい部分でもあります。

また③の日勤帯の繁忙さも見落とされがちです。夜勤がない分、食事・入浴・排泄介助といった身体的負担の大きい業務が日中に凝縮されるため、「日勤だから楽」とは限りません。

夜勤なしの働き方を選ぶときほど、給与・シフト・業務量の3点を立体的に確認することが、後悔しない職場選びにつながります。

関連記事：介護転職で後悔する人の特徴と回避するためのチェックポイント

状況別｜長く働ける職場の見極めポイント

「働きやすい職場」の中身は、その人の状況によって大きく変わります。ケアスタッフ（旧絆ケアスタッフ）が転職相談で確認しているポイントを、状況別に整理しました。

①の子育て中の方の場合、制度が整っていても運用面で活用しにくい職場では意味がありません。実際、同調査でも、仕事と育児の両立支援制度を「制度を活用しやすい」と答えた労働者は19.7％にとどまっています。

②の経験の浅い方は、初めの3〜6か月の指導が定着率を大きく左右します。「忙しい時期に放置されがち」「習得スピードが合わない」と感じやすいタイミングです。

③の仕事ができる方は、見落とされがちですが、自身の「できていない」という不安が軽く扱われる職場では、徐々にやりがいを失いやすくなります。

これらに共通するのは、制度や条件の有無よりも「運用の実態」が定着を左右するという点です。定着に効果があった方策としては「有給休暇等の各種休暇の取得や勤務日時の変更をしやすい職場づくり」が34.4％で最も高く挙げられています。

働きやすさは、就業規則よりも日々の運用に表れます。

新潟で夜勤なしの介護職を探すなら｜求人票では見えないこと

新潟県内の介護人材は、需要に対して恒常的に不足しています。新潟県の資料によれば、2026年（令和8年）に必要とされる介護人材は35,099人とされ、現状数との差から年間約320人の確保が必要とされています。

実際、新潟県内の介護関連職種の有効求人倍率は約6.1倍（令和7年6月）に達し、全職種の約1.3倍を大きく上回る高水準が続いています。

新潟特有の事情としては、冬季の積雪・凍結による早朝の通勤負担も無視できません。早番7時台の出勤を選ぶ場合、12月〜2月の早朝は道路状況の影響を強く受けるでしょう。自宅から職場までの通勤動線、駐車場の有無、雪道での所要時間まで含めて検討する視点が必要です。

前述した公益財団法人介護労働安定センターの調査によると、現在の職場に就職した理由として「通勤に便利だから」が51.9％で最も高く挙げられており、通勤のしやすさは働き続けるうえで大きな要素になっています。雪国である新潟では、この傾向がより一層あてはまるといえるでしょう。

そして、「夜勤の実態」「指導体制の質」「上司や管理者の人柄」「子育て世代への配慮」といった項目は、いずれも求人票には書かれていません。

これらは、現場に足を運んでいる派遣会社やキャリア相談の場で初めて見えてくる情報です。新潟県内の事情を踏まえたうえで、職場を内側から知る情報源を持っておくことが、長く働ける一歩につながります。

参考元：介護人材の現状（新潟県）

関連記事：介護派遣の働き方とは？メリット・デメリットと向いている人の特徴を解説

まとめ

夜勤なしの介護職は、デイサービスや訪問介護に限らず、早番や遅番への対応次第で、特養・ショートステイ・有料老人ホーム・グループホーム・老健まで、すべての施設形態で実現できる選択肢です。

一方で、給与の減少・シフト混在による夜勤の実質化・日勤帯への業務集中といった落とし穴も存在します。

夜勤なしの職場を探すことをキッカケとして、よりよい職場環境を給与面だけではなくトータルで、体力的な負担を抑えながら経験を活かし続けられる環境を選ぶことです。自分の状況に合う職場条件を整理し、求人票だけでは見えない情報を集める姿勢が、長く働ける職場との出会いを左右します。

夜勤を理由に転職を考えているなら、まずは「日勤の中身」「シフトの実態」「指導体制」を立体的に確認することが大切です。

求人票の条件だけでは、職場の本当の働きやすさは見えてきません。ケアスタッフ（旧絆ケアスタッフ）では、新潟県内の介護現場を直接訪問し、求人票には載らない情報をもとに、あなたの状況に合う職場をご提案しています。情報収集だけでも構いません。

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