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比較的簡単に取得できる介護資格・5選!
介護の資格に興味があるけれど、どの資格から取得すればいいか迷っている方も多いのではないでしょうか。
本記事では、初心者でも取得可能な「介護資格」を5つご紹介します。スキルアップやキャリアアップの第一歩として、ぜひ参考にしてください。
目次
初心者でも取得しやすい5つの介護資格を紹介!
これから介護の仕事をはじめたい方はもちろん、すでに現場で働いている方にも役立つ介護資格を5つご紹介します。
介護の知識やスキルを身につけることで、より質の高いケアを提供できるでしょう。
認知症介護基礎研修
「認知症介護基礎研修」は、認知症ケアに必要な基礎知識と技術を学べる入門研修です。2024年からは、介護保険施設や事業所で働く無資格の介護職員に対して受講が義務化されました。
原則として、無資格の介護職員は採用から1年以内の受講が必要です。研修はeラーニングまたは集合型研修で受講でき、1日(約6時間)で修了可能です。費用は3000円〜5000円程度が相場となりますが自治体や事業所により異なり、無料となる場合もあります。
すでに医療や福祉関係の資格を取得している方については、受講義務の対象外となります。
介護職員初任者研修
介護職員初任者研修は介護業界の入門資格で、基礎知識と実技を130時間のカリキュラムで学びます。未経験からでも受講可能で、最短1カ月、通常4カ月ほどで修了が可能です。費用は約5万円〜10万円程度が相場となります。
スクールごとに費用は異なりますが、厚生労働省によって定められたカリキュラムを学ぶので、どのスクールで受講しても資格取得が可能です。
修了試験に合格すれば資格取得となり、訪問介護などの仕事に就けるほか、介護の現場だけでなく家族介護や接客業、サービス業などにも役立つ内容のため、活躍の幅が広がるでしょう。介護の仕事に興味のある方の第一歩に最適な資格といえます。
喀痰吸引等研修
喀痰吸引等研修は、介護職員が医師や看護師に代わって喀痰吸引や経管栄養といった一部の医療的ケアを行うために必要な研修です。
制度上、介護職員がこれらの医療行為を実施できるようになるための公的な研修制度として位置づけられており、医療的ケアに携わる第一歩ともいえます。
高齢化に伴い、嚥下障害で痰をうまく排出できない方が増えているため、この資格の需要は高まっているようです。
研修は「第1号研修」「第2号研修」「第3号研修」の3種類があり、行える吸引範囲や研修内容、研修時間に違いがあります。
介護職員実務者研修
介護職員実務者研修は、「介護福祉士」を目指すために必須の資格で、介護職員初任者研修の上位に位置づけられています。
研修時間は無資格者で450時間、初任者研修の修了者は320時間で、6カ月程度かけて学びます。費用は無資格者で約10万円〜18万円、初任者研修の修了者で約8万〜15万円程度が相場です。
一部、介護職員初任者研修で学ぶ内容も含まれていて、修了試験はないため、比較的取得しやすい資格といわれています。
認知症や医療的ケア、介護過程など実践的な内容を深く学ぶことで、より介護の専門性を高められるでしょう。資格取得後は、介護福祉士への受験資格が得られ、キャリアアップや給与面の向上も期待できます。
ガイドヘルパー
ガイドヘルパーとは移動介護従事者のことで、障害のある方の外出時の移動をサポートする支援員を指します。
以前は外出介護員と呼ばれていましたが、2003年の制度改正に伴い現在の名称に変更されました。
ガイドヘルパーとして活動するためには、各都道府県知事が行う所定の養成研修を修める必要があります。養成研修の受講条件やカリキュラムは地域によって異なり、介護職員初任者研修以上の資格取得者を対象としている場合もあるため、事前の確認が必要です。
養成研修には、「全身性障害者支援課程」「視覚障害者支援課程」「知的障害者支援課程」といったコースがあり、修了した課程に応じて支援できる障害種別が決まります。たとえば、「全身性障害者課程」を修了すると、車いす利用者の介助や通院同行、交通機関の利用支援などが可能となります。
受講費用は2万円~5万円程度が相場となります。
ガイドヘルパーの養成研修を修了することで、障害のある方の安心・安全な外出支援を行う仕事に就くことができ、福祉・介護分野での活躍の幅を広げることができます。
ちなみに介護福祉士向けのキャリアアップに役立つ資格については、過去記事「介護福祉士のキャリアアップに本当に役立つ資格は? 年収・専門性を伸ばすおすすめルート」もぜひご参照ください。
参照:https://carestaff.jp/kaigo/blog/nursing-assistant_no-experience/
介護資格取得の難易度と費用、勉強法のポイント
介護資格は、それぞれ難易度や費用、学習時間が異なります。そこで、資格取得のためのポイントをご紹介します。
取得費用と時間の目安
介護資格の取得を目指す場合、資格によって費用や学習時間が大きく異なります。
たとえば、介護職員初任者研修の場合、費用は約5万円〜8万円が相場で、130時間のカリキュラムを学ぶ必要があります。一方、認知症介護基礎研修は費用が3000円〜5000円程度と手頃で、わずか6時間の講義を受けるだけで修了証を取得できます。
よって、取得したい資格の費用や学習時間、難易度などを確認し、ご自身のスケジュールにあわせた学習計画を立てることが大切です。
効率的な勉強法
資格取得には、スクールでの通学や通信教育、実務経験を積みながらの学習、受験対策講座の活用など、多様な取得方法があるので、自分にあった方法を選択できます。
介護資格の試験対策は試験日から逆算し、毎日1~2時間の学習を継続することが大切です。模擬試験や過去問で試験形式に慣れ、弱点を重点的に対策しましょう。
長期間の勉強を続けるために、適度な休息や運動、十分な睡眠で心身の健康を保つことも重要です。
取得後の活用方法
介護資格を取得すると現在の仕事に活かせるだけでなく、仕事の幅が大幅に広がる可能性もあります。
たとえば、現場の介護業務から生活相談員やサービス提供責任者、ケアマネジャー、介護福祉士養成施設の教員など、キャリアチェンジやキャリアアップを目指すことも可能です。
仕事内容以外にも、年収アップを目指す場合も資格の取得が近道かもしれません。自身が目指すキャリアや年収を意識したうえで、取得すべき資格を選択することが重要です。
資格取得後のキャリアアップとステップアップ
介護の資格取得は、専門的な知識と技術を身につける第一歩といえます。
資格を取得した後は、さまざまなキャリアアップの道が広がり、介護業界内での役職や、介護知識を活かした他職種への転職も可能です。
自分にあった職場でスキルを活かし、さらなるキャリアアップを目指せるでしょう。
介護福祉士へのステップアップ
介護福祉士は介護業界で唯一の国家資格で、身体が不自由な高齢者および身体や精神に障害のある方の専門的なケアを行います。
資格取得には、実務者研修の修了と、3年以上の実務経験を積むことが必要です。
国家試験は年1回実施され、筆記試験と実技試験がありますが、一定条件を満たすと実技試験が免除されます。
これらの研修を経て段階的にスキルを高めることで、介護福祉士へのステップアップが可能となり、信頼やキャリアアップに繋がります。
資格を活かした転職活動
介護業界での転職先としては、ケアプランを作成する「ケアマネジャー」、訪問介護を管理する「サービス提供責任者」、相談対応を担う「生活相談員」などがあり、いずれも介護資格や実務経験が活かせる職種です。
また、介護現場以外でも、介護の知識を活かせる仕事として「介護事務・医療事務」「営業職」「介護タクシー運転手」などがあり、キャリアの幅を広げることもできます。
自分に合った施設でのキャリア形成
介護資格は取得したら終わりではなく、取得後は自分にあった施設でキャリア形成に取り組むことが重要です。
たとえば、現場主義を貫く場合は介護職員初任者研修や介護職員実務者研修を修めた後、介護福祉士を目指す道があります。
さらに、介護福祉士の有資格者は、5年の実務経験を積むと介護支援専門員の試験を受験することが可能です。
介護支援専門員は難易度が高く年収アップも期待できる反面、介護の現場からは離れるケースもあります。そのため、介護業務にこだわりがあり現場主義を貫きたい場合は注意が必要です。
施設によっては、資格取得をサポートする制度を設けている場合もあります。資格取得を目指しつつ、自身の希望するキャリアを実現できる施設でキャリア形成に取り組むことも大切です。
今後のキャリア形成を考えて、ユニットリーダーへのキャリアアップを志している方は、過去記事「ユニットリーダーになるには?仕事内容や必要な資格を解説!」もぜひご参照ください。
参照:https://carestaff.jp/kaigo/blog/nursing-assistant_no-experience/
まとめ
今回は、初心者の方でも取得しやすい介護資格を5つご紹介しました。
資格を取得することで、専門的な知識と技術が身に付き、スキルアップやキャリアアップのチャンスが広がります。希望のキャリアに合った資格を選んで、キャリア形成の第一歩を踏み出してみましょう。
ケアスタッフ事業部
ケアスタッフ事業部は医療・介護施設のパートナーを目指し人材サービスを提供しています。具体的には就職を希望する看護師、介護士、歯科衛生士等の方と新潟県内の施設や病院、双方のニーズにマッチングさせる仕事です。1998年の創業から26年間での看護師・介護職などの登録数は、延べ1万人以上。お取引先は新潟県内で300社以上。高齢者介護施設とその担い手をマッチングする「ヘルスケア人材サービス」の仕事を通じて蓄積した知見と情報を、毎週独自の視点でお届けします。